平成26年3月、議員立法で、水の法律を統括する「水循環基本法」が成立した。水循環を旗印に、これから我が国の水に関する法律の見直し、新たな法律の制定、霞が関における水行政の改革が始まる。平成27年1月には流域別下水道整備総合計画において、『流総大改革』と称した計画策定の「指針と解説」が策定された。これに関連する「食と下水道の連携　～BISTRO下水道～」もはじまり、地先のノリ養殖場に冬季には栄養塩を供給するような下水処理場の運転も可能となった。また、平成27年2月には、瀬戸内海環境保全基本計画の変更が閣議決定され、ここでは従来の「水質保全」から、「豊かな海」を目指す施策の色合いが強く出されている。これら一連の動きは、陸域から海域への窒素・リンなどの物質循環についての考え方が劇的に変わりつつあることを示している。この百年から数十年の間に得られた水質データをもとに、川から海への窒素・リンの流れと水圏の有機物（COD）について生物地球科学の面から整理した。